金融商品と比較した「不動産投資3つの優位性」

2014/11/10

1. ASEAN 不動産投資コラム
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一口に「投資」と言っても様々な方法があり、多くの場合「投資＝金融商品」と言ったイメージを抱くかもしれません。

しかし不動産投資には、金融商品などには無い「優位性」を挙げる事が出来ます。恐らく今お読み頂いているあなたもこの不動産投資の優位性に目を付け、またそれを魅力と感じることで、不動産投資に興味を持たれた事だと思います。

ここではそんな不動産投資の優位性について、3つのポイントでお話ししたいと思います。

安定収入を形成しやすい

まず初めに挙げたいのが、この「安定収入」と言う側面です。

不動産投資による収入は安定的な収入となりやすい側面があります。例えばここ数年を考えて頂ければ良く分かると思いますが、一般的な家賃の相場はそう大きく変動していないはずです。

毎月10万円の家賃収入があったとして、これが「相場が崩れて家賃が半分以下になった…」と言うような事はまず考えにくいと思います。多少の上下動はあるにせよ、そう大きな変動は考えられません。それにゆえに安定的な収入を見込む事が出来ます。

金融商品の代表的な株式投資などと比べてみます。

株式投資の場合、もし投資先の企業が倒産してしまうと価値はゼロになります。多少の上下動どころか、いつなんどきその価値がゼロになるか分からないと言ったリスクがあります。不動産投資においても、例えば災害や家事等で建物自体が無くなるリスクもあるかもしれませんが、金融商品と比べると遥かに低いリスクであり、安定的な収入を形成しやすいと言えます。

インフレに強い

不動産投資は「インフレに強い」と言う側面も見逃せません。

物価が上昇する事をインフレーション、「インフレ」と言いますが、これは同時に「お金」紙幣自体の価値が下がるということにもなります。

ですからもし資産を現金や預貯金、金融商品などの金融資産として所有していた場合、インフレ時には資産価値が目減りすることにもなってしまいます。

一方で不動産として資産を持っていれば、このインフレによる大きな影響を受けることなく、資産の目減りをカバーすることも出来る、と言う事になります。

インフレが起き物価が上昇することで、家賃などの相場も上がる事は少なくありません。そう言った側面からも不動産投資はインフレに強いと言えます。

節税効果も高い

そして最後に忘れてはいけないポイントが、「節税効果が高い」と言う事です。

サラリーマンをされている方の場合、節税、と言われてもイマイチピンとこないかもしれませんが、投資においてはやはり節税は非常に重要なポイントです。

例えばサラリーマンの方が本業の傍らの副業として不動産投資を行い、そこで赤字が出た場合には確定申告時にそれらの申告を行えば、所得税の還付にも繋がります。特に給与の多い方や、多い年度などにこのような申告を行う事で非常に大きな節税効果を得る事が出来ます。

投資用の不動産においては金融資産に比べて相続税の評価が低いので、相続対策と言った側面でも見る事が出来ます。

投資初心者に方にとっては、どれだけ利益を得る事が出来るのかが何よりも重要だと捉えられがちですが、税金面もしっかりと対策を行う事で最終的に残る利益は大きく変わってきます。そう言った意味では不動産投資は節税効果が高く、サラリーマンなどの副業としての投資においては非常に最適な投資法だとも言えます。

いかがでしょうか？

不動産投資には、金融商品への投資には無い「優位性」が多くあります。サラリーマンの方の副業として始める投資の場合には、このような優位性をしっかりと活用し、しっかりと利益が残る投資を行う事をご検討下さい。