ロボットが仕事を奪っても…投資のチャンスが残る?
2015/03/20
昨年、アメリカの会計事務所デロイトとオックスフォード大学の共同研究結果が発表されました。
「THE FUTURE OF EMPLOYMENT(雇用の未来)」と題されたレポートは、世界の労働者に大きな衝撃を与えるものでした。
しかし、投資家にとって、このデータは「宝の山」にもなるかもしれません。
20年後に消える職業と残る職業とは?
まずは、「THE FUTURE OF EMPLOYMENT」の内容を見てみましょう。
昔は手作業でしていた処理を機械化し、その機械が技術革新さえもサポートするようになりました。その結果、まるで複利計算のように進化のスピードも加速し、ロボットやコンピュータに関する技術は信じられないような速さ発展を続けています。
以前は単純作業を省力化してきたコンピュータが、さらに優れた人工知能を搭載することで「人でしかできないと思われてきた仕事」をするようになり、今後20年の間に、イギリスの労働者の3分の1以上(約1,080万人)が職を失う可能性があると予測しています。
これだけでもショッキングな内容ですが、この研究結果が注目されたのは、「個々の職業がなくなってしまう可能性」に言及していることです。「消える職業」と「残る職業」の上位を少し紹介しましょう。
消える職業は、コンピュータ化されつつあったりするものや、不要になる可能性がありそうなものが並んでいます。
「そんなバカな!?」と思う気持ちもわかります。しかし、会計士を多く抱える世界最大の会計事務所であるデロイトの研究結果にもかかわらず、「会計士や監査役がコンピュータ化される可能性は94%」と一刀両断。絶対に当たるとは限りませんが、このことが妙な信憑性を与えているような気もします。
一方の残る職業は、「手に職」的なものや「コンピュータを動かす」仕事、さらには「コミュニケーションにより成果が極端に変わる」仕事などが上位を占めているように思えます。
この結果を見て、人は何を思うのでしょうか…
普通は「危機感」、投資家は「期待感」
多くの人々がこの結果に、「自分の仕事はどうなってしまうのか」、「何をできるようにならなければならないのか」といった「危機感」を抱くことでしょう。
しかし、投資家が抱くのは、「期待感」!
これまで「人が生み出していた付加価値」に投資していたところを「コンピュータが生み出す付加価値」にシフトしていくことに、大きなチャンスが眠っているとも言えます。
あえて危機感や不安感を挙げるならば、「チャンスに乗り遅れたくない」という気持ちでしょうか。
多くの機関投資家やベンチャーキャピタルなどが、これらの技術革新を長期の視点で見つめながら、来るべきチャンスをうかがっていることでしょう。
投資先は「ロボット」だけじゃない
株式投資に限って、その投資先を探す場合、どういった会社がいいのでしょうか。
すぐに思いつくのが、「ロボットスーツHAL」を開発するサイバーダインでしょう。
他にも、人工知能搭載ロボット「Pepper」を発表したソフトバンクや、ロボット向けのソフト開発をするセックなども、ロボット銘柄として注目されています。
ただ、ITバブルの時と同じように、いくら人気がある企業でも、後から考えると「玉石混交」だったというのが世の常です。投資家としては、「残念な結果」にはなってしまいたくはないものですが、今その企業を見つけ出すのは至難の技です。
そこで注目すべきは、「ロボットなどを導入し、いち早く利益を向上させる」企業です。
・マルチコプターで人件費を抑える物流企業
・ロボットを使った介護サービスをはじめる企業
・多店舗展開から「ショールームとネット販売」に軸を切りかえる小売企業
・既存の常識を覆すロボット化アイデアで新規事業に打って出る企業
いろいろなロボット活用銘柄が、そう遠くない未来に現れてくることでしょう。
こういったロボットに活路を見出そうとする企業の中で、より着実に成長できる企業を見つけ出しましょう。
ベンチャー企業のように10倍、100倍といった爆発力はありませんが、比較的ローリスクでより確実に資産を増やせる可能性があるでしょう。
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